母子保健情報センター長からのごあいさつ

センター長からのごあいさつ

母子保健情報センター長

母子保健情報センターは、当初は企画調査部という名称でしたが、平成26年4月からは現在の名称に変更し、本来の目的である母子保健にかかる調査分析と地域保健機関と連携した患者の支援に特化した組織として活動しています。診療支援や各種委員会サポート、各種公的研究費執行等の機能は、診療情報管理室や事務局、臨床研究支援室に移し、軸足を母子保健支援機能、調査研究機能、研修支援機能においています。

母子保健情報センターは、母子保健調査室と情報企画室から構成されています。センター長は総長が兼務していますが、母子保健調査室には、専任の医師と保健師、事務員(サブリーダー)がおり、母子保健に係る調査や疫学データの分析・発信を行うとともに、WHO指定研究協力センターなどとして国内外からの研修生の受け入れも行っています。また、母子医療センターホームページの運営・広報誌の発行などの広報活動などを行っており、最近は、スマートフォンやフェイスブックを用いた情報発信を含め、広報活動にとくに力を入れています。

大阪府から派遣された保健師が患者・家族の相談にきめ細やかな対応を行い、必要時には保健所や保健センター地域保健機関などの保健師と情報を共有し、地域連携支援に心掛けています。センター内で得た情報を地域での保健活動に活かしていただくだけでなく、医療の現場だけでは把握困難な生活・養育上の問題等、地域保健機関から得た情報を必要時各科にフィードバックし医療に反映しています。

特に小さく生まれた子どもや外科的・内科的治療を受けた子どもとその親に対しては定期的な育児の相談支援と、母子医療センターの重要な事業である発達外来とも連携してフォローアップも行っています。また、最近では、ハイリスク妊婦や高度医療児や療育問題を抱える患者の親への保健相談も年々増加し、地域保健機関との関わりが重要となってきています。

子どもの虐待を予防するには妊娠期からの支援が重要ですが、大阪府委託の相談窓口「にんしんSOS」では、保健師と助産師が電話とメールによる相談を受けています。また、環境省から大阪大学とともに委託を受けて妊娠中から子どもが13歳になるまで調査を行う「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」を実施しています。昨年度からの大阪府の委託事業である、産前・産後母子支援事業および児童虐待防止医療ネットワーク事業には当センター全体で取り組み、関連する多くの医療施設のお役に立ちたいと考えています。

情報企画室は3人の情報システム担当職員が勤務しており、総合診療情報システム(電子カルテなど)という現在の診療には欠かせない電子基盤の整備と運営、インターネットなどの整備を行っています。設立当初からを行っている診療データの分析支援は重要な機能で、当センターの実績を内外に報告する際に大きな助けとなっています。

 

(2018年4月)
大阪母子医療センター
母子保健情報センター長

倉智 博久