診療科・部門のご案内

がんを発症した場合、その治療強度により、将来に自分の子どもが授かれない可能性があります。お薬（抗がん剤）、放射線治療、造血幹細胞移植などの影響が卵巣や精巣にも及び、月経、卵子、造精能（精子を作る能力）を失うからです。それは小児がんでも、AYA世代（思春期・若年成人期）のがんでも例外ではありません。

当センターは、大阪がん・生殖医療ネットワーク（OO-net）に参画し、妊孕性温存療法（精子や卵子の凍結保存）に積極的に取り組んでいます。凍結保存は自費診療です。ただ2021年からは、公的事業「妊よう性温存治療費助成」として、精子保存では2.5〜35万円、卵子・卵巣組織保存では20〜40万円までの助成が受けられるようになりました。具体的には、がんと診断されれば治療準備と併行して、妊孕性温存療法について主治医からまずご説明いたします。そして患者支援センター小児がん相談員から、妊孕性温存療法が可能な産婦人科医療機関への橋渡し（施設選定や紹介）をご一緒にさせていただきます。

もちろん思春期未満であれば精子形成や月経がなく、精子や卵子の保存は一般的には不可能です。また、がんの状態により治療開始までの猶予が異なり、がんの種類によっては卵巣などへの浸潤・転移の可能性もあり、適性は個人個人で異なります。当センターは小児病院ですが、それでも一定数の実績を年々更新しております（表1）。

参考情報

1. 温存した精子・卵子を用いる場合にも別途で実費が必要ですが、こちらに対しても2022年からは「温存後生殖補助医療費助成」として、10〜30万円までの助成が受けられるようになりました。
2. 造血幹細胞移植は、従来型の前処置法（骨髄破壊的前処置；MAC）を用いて行った場合、妊孕性を失う可能性が80%以上あります。当センターでは強度減弱前処置（RIC）を積極的に用いるようにしており、こちらも妊孕性温存への当科の取り組みのひとつです。